レジの違算をなくす方法

レジの違算を確実にゼロにできる方法は現金払いを受け付けないことです。

支払いはクレジットカード、電子マネーだけにすればレジに現金は入りません。現金がないのですから違算も出ません。

え?どうしても現金が必要?

それなら自動釣り銭機を導入したらいいでしょう。

え?お金が掛かる?

それなら違算と違算に関わるコストを計算してみてください。

違算に関わるコストとは、違算の原因を追及する人の人件費です。

精算を閉店後にやっているなら残業代もそうです。このご時世、まさか、サービス残業でやらせたりしていませんよね?

違算と違算に関わるコストと、自動釣り銭機の導入コストを比べてみてください。

え?自動釣り銭機の導入コストの方が高い?

それなら、まずはレジ係を専任社員にできないか検討してください。

レジ係を専任にする

レジ係を社員にし、専任担当者以外にレジを触らせないことです。

私が最初に就職した会社がこの方式を取っていました。そのため、違算が出るのは年に1度あるかないかでした。

と言うか、1円でも違算が出ると大騒ぎになりました。

売場の責任者であるフロア長を中心に、経理部長、店長までも含めた体制で原因究明が行われます。

経理部の社員がジャーナルを辿り、違算が起こりそうな取引を選び出し、レジ担当者に聞き取りをしながら原因を特定していきます。

原因が特定できたら、レジ担当者が顛末書を書き、フロア長が始末書を書いて提出します。原因が特定できて、しかるべき人が責任を取らないと終われないのです。

違算を出せば大騒ぎになるし、自分の給料にも響きます。レジ専任の場合、違算が起こったら99%レジ係の責任ですからね。慎重にもなりますし、違算も起こりにくいでしょう。

ただし、責任を負わせるのですから待遇を保証しないとバランスが取れません。したがって、この方法でやる場合はレジ係を社員にする必要があります。こんな責任をアルバイトに負わせたらレジ係が採用できなくなってしまいます。

もちろん、今時の店ではレジ係を社員にすることも、レジ専任にすることも難しいです。しかし、ヒントにできることはあります。

それは違算の原因を特定できるまで調べることです。

違算の原因を特定する

あなたは違算が出たらどう対処していますか? 原因を追究することなく、終わりにしてはいませんか?

違算の原因を特定したところでお金が戻るわけではありません。しかし、原因を追究しないと「レジが合わなくてもいいんだ」と従業員は思います。

「レジが合わなくてもいいんだ」と思った従業員が緊張感を持ってレジ業務を行うと思いますか?

そんなわけがありません。気の緩みは仕事の緩みに繋がるのです。

違算をなくすには、まずは「違算の原因を特定できるまで調べる」こと、これが第一歩です。

ただし、コレには大きな問題があります。

それは違算より、違算の原因を調べるコストの方が高いと言うことです。

違算の原因を調べるコストを削減できる方法

私がいた最初の店では、閉店後ではなく、午後5時にレジ締めが行われていました。つまり、1日の売上は前日の午後5時から当日の午後5時までのことです。

このようになった理由は、違算の原因を調べるコストがバカにできないからです。

だからと言って、違算を放置するとレジからカネを抜くヤツが出てきます。こうなるのは宇宙の法則です。

だったら、レジ締めの時間を勤務時間内にずらそうとなったのです。

経理の人たちは9時30分から6時30分が勤務時間です。5時締めなら1時間半調査に使えます。

もっとも、調査に関わる人は他の仕事はできなくなるのですが。

レジ違算が多く、違算の原因を調べるコストも掛かっているなら、このやり方がお薦めです。

「そんなうまい話あるわけない!」

そう思った人は誰かにだまされています。

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