なぜ、会議を減らすと店はダメになるのか?

それは自社の問題をネットニュースで知るのと似ているからです。

おはようございます、店長養成講座の小宮秀一です。

ネットを見ていたらセブンイレブンの社長交代の記事の中でこんなことが書いてありました。

  • 週1で行なわれていたFC会議が2週間に1回になった
  • 全員参加で行なわれていたのが遠方の人はテレビ会議システムで参加することになった

確かに、関係者を1カ所に集めると交通費だけでもバカになりません。しかも、費用に見合う効果が出ているかを確かめる方法はありません。

それでも、営業会議の回数を減らす、あるいは参加メンバーを減らすと売上が落ちることが多いように思います。

実は私がいた2つの会社もそうでした。

部門長会議

最初の会社は最盛期には毎月第1月曜日に部門長会議が行なわれていました。

部門長とは売場のもっとも小さなユニットです。私がいたパソコンフロアは、フロア長がいて、デスクトップ部門、ノート部門、Mac部門、ソフト部門、ワープロOA機器部門に分かれていて、それぞれに部門長がいました。

純利益で1億円を叩き出した後、なぜか部門長会議がなくなり、それ以降、急成長したのと同じスピードで衰退していきました。

全国店長会議

次に勤務したパソコン専門店チェーンは日本の7大都市に19店舗出店していました。全国店長会議は毎月第二2火曜日、毎週火曜日は関東圏の店長が集まります。

この会社の場合、会議がなくなった理由は明らかです。創業社長の否定です。全国店長会議は廃止され、全国の店長が顔を合わせる機会はなくなりました。営業会議はもっと小さな単位になりました。

しかし、創業社長をどれだけ否定しても売上は右肩下がりでした。

と言うかこの会社の場合、売上は1千億円あったのですが、債務超過で破綻寸前だったのです。つまり、創業社長を追い出した人たちは売上を上げる仕組みを壊してしまったのかもしれません。

それが全国店長会議だったというのはうがった見方でしょうか?

2つの会議の共通点

この2つの会社の会議には共通点があります。

それは意思決定できる人がその場に参加していたことです。

部門長会議の方は専務が、全国店長会議の方は社長が、それぞれ参加していました。したがって、「コレをやりたい」と会議で言えば99%、「やれ」と答えが返ってきます。

根回しも書類も必要ないです。専務/社長が「やれ」と言ったのですから誰も「やるな」とは言えないわけです。

会社の階層構造で言ったら、直接トップマネージメントに報告したり、要望したりすることはないはずです。

私たちの直属の上司は複雑だったかもしれません。上司に言っても通らないことは、営業会議で、社長に言って通すと言うことが当たり前に行なわれていたので。

しかし、コレによってトップマネージメントは現場で起こっている問題を直接知ることができます。自社に問題が起こっていることを「ネットニュースで知る」なんてことはないわけです。

この二人のトップマネージメントは、経営幹部が自分の立場を守るため、伝える情報を選択することを知っていたのでしょう。

現場を直に知っているトップマネージメント、それによる意思決定の早さが会社の急成長を支えたエンジンだと言えます。

そして、この2つをもたらしたモノこそ、部門長会議であり、全国店長会議だったと思うのです。

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